景気は上向きつつある一方で、国内・国外の激しい競争にさらされている企業の人員削減の動きが始まっています。
近年では、特に大企業でリストラが増えています。
ここでは、その要因をご説明します。
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４５歳以上がターゲット
大企業でリストラが増えている要因のひとつとして、企業の求心力が無くなっている点にあります。
特に最近では経団連のトップが終身雇用は困難であると公言しており、企業に対して忠誠心のある従業員が減ってきているのです。
更に、企業の技術開発の分野で中国やアメリカに遅れてしまい、結果的に市場を席巻される事態になっています。
このような状態で真っ先にリストラされるのは、技術力に乏しく、なおかつ生産性の低い45歳以上の社員が中心です。
特に事務処理や軽作業などを行っている従業員はこれからもますます自動化の影響によって、リストラを余儀なくされる可能性があるでしょう。
希望退職者も45歳以上の従業員が中心になっています。
モチベーションが低い
企業内での従業員のモチベーションが低いこともリストラが多い原因になっています。特に45歳以上の従業員は、何もしなくても給与をもらうことができるので、勉強熱心な若者が不満を覚えて早期退職してしまうのです。
若者の海外への流出を防ぐためには、技術がなくモチベーションも低い45歳以上のサラリーマンをリストラして、若者の囲い込みを徹底していくことが重要になります。
大手企業のほとんどはそれらの前段階として45歳以上のモチベーションの低い社員を徹底してリストラしていくのです。
もちろん、新技術に対する向学心のない社員であれば、これからが期待できる若手であっても企業のお荷物になってしまうので、リストラされることがあります。
リストラを発表した企業
大規模なリストラを発表した企業はコカコーラや富士通、NECなどの古い体質の企業が中心で、リストラによって抜本的な組織改革を行っていることが予想されます。
これからは人工知能などによって自動化されていく可能性があるので、その影響により多数の中高年のサラリーマンが仕事を失ってしまう可能性があるのです。
また上記の企業だけでなくカシオ計算機などの精密機器メーカーでもリストラが行われています。45歳以上のこれからの成長が期待出来ない社員は、これらの大企業では早々に切り捨てられてしまいます。
そのためリストラの可能性の高い社員は、高い給与に満足するのではなく、適切な企業に転職するなどの手続きが重要になります。
まとめ
以上の点をまとめると、大手企業は増えすぎた40代の会社員によって、若者が搾取される状況を打開するためにも、伸びしろが少ない45歳以上のサラリーマンを早期解雇することで対策しています。
特に新技術の習得や若者の海外への流出を防ぐためにも、組織の構造改革を徹底しているのです。若手の育成ができるようになれば、海外企業への対抗も可能になりますし、無駄な給与を支払ってしまうこともありません。
45歳以上のサラリーマンの方がこの状況下を放置していると、市場に求職者が増えすぎてしまい、企業の買い手市場になってしまうことが多くなります。
適切な転職先を早期に見つけるだけでなく、独立して行きていくすべを計算しておくなどの手続きが必要になるでしょう。
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